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引き継ぎと業務改善

  • ecoshift
  • 2021年1月21日
  • 読了時間: 2分

更新日:2021年3月26日

働き方が多様化する中で社員の転職が多くなっています。社員の異動、退職、休業(病気、介護、産休、育休など)が発生すると、業務の引継ぎが必要となりますが、中小企業の場合は1人の業務範囲が広かったり、属人化していたりと、後継者に大きな負担がかかるケースが多いように思います。


結果として、中途半端な引継ぎで、後継者が自分のやりやすい方法で仕事を進めるケースが出てくるのですが、「変えてはならない事」や「飛ばしてはならない手順」が分らないまま失敗する原因になったりします。

一方で、引継ぎのタイミングは業務整理にとって都合の良いタイミングでもあります。以前からの業務の流れに慣れているスタッフさんは、新しいシステムや業務の流れを変える事に抵抗を示すことが多いからです。


もしも、引継ぎまでに時間の余裕がある場合は、引継ぎを兼ねたヒアリングを基に、業務整理とシステム化の検討をお勧めします。エビデンスが廃棄処分される前に、属人的なデータや、特に気を付けるべき手順、ノウハウなどを把握しておくことが重要です。


「あなたのこれまでのやり方を否定するものではない」

「せっかくなので、あなたの努力の結果やノウハウをkintoneアプリに形として残したい」


スタッフが変わるタイミングで発生する「引継ぎ」という通常業務以外の負荷増大を「ただの引継ぎ」だけで終わらせるのはもったいないと思います。





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